ゴルフ会員になる前に知っておきたいゴルフ会員権の基礎知識!!

ゴルフ会員権は、よくゴルフをする人にとっては耳にする機会も多いのではないでしょうか。ゴルフ会員権には色々な特典もあり、ゴルフ会員になる事で今までよりさらにゴルフを楽しむ事ができます。ここでは、ゴルフ会員権の基礎知識についてご紹介します。

ゴルフ会員権とは?

ゴルフ会員権

ゴルフ会員権

ゴルフ会員権とは、会員制のゴルフクラブメンバーとなって、ゴルフ場を利用する事ができる権利です。これは、一部を除いて株式のように市場売買されており、企業会計上は金融商品として扱われています。なので、株主会員制では経営や財政等に関しても株主として発言する事もできます。また、万が一ゴルフクラブ解散となっても解散価値が発生します。 その他、ゴルフコースを安く優先利用できたり、クラブ公式ハンディキャップが取れたり、クラブ競技参加が認められたり、会員になる事で様々な特典があります。さらに、プレイヤーとしての腕が上がると日本アマ・関東アマ・関西アマ、プロトーナメントオープン競技等に出場できる機会も得る事ができます。これは、ゴルフクラブ会員と認められた人にだけ与えられる権利となっています。このように、ゴルフ会員としてクラブ運営に参加する事ができ、会員権の有効期限は退会するまでとなっています。

ゴルフ会員権の入会条件

新設コースに入会する場合には、入会条件はそこまで厳しくはありません。しかし、既設コースの場合には、各コースで定める入会資格があり、入会審査をパスしなければならない事もあります。入会資格や審査と言っても、その基準はピンからキリまであります。資格や条件の内容に関しては、国籍、性別、年齢から始まり、1~2ヶ所以上のJGA加盟、KGA加盟コース在籍有無、1~2人以上の該当コース会員推薦、オフィシャルハンディキャップ証明等が挙げられます。名門クラブや上位クラブになる程に、資格や条件は厳しくなります。 入会審査はコースによって異なるので、例えば、ハウス内に申込者の顔写真入り経歴書を一定期間張りだして会員から異議の有無を問いたり、理事の面接があったり、人柄やマナーを観察する為に理事が本人と同伴プレーするクラブがあったりします。

ゴルフ会員権の種類

公益法人ゴルフ倶楽部

公益法人は、ゴルフ場経営と会員組織が同じになっており、会員は社団法人社員であり、クラブ会員でもあります。公益法人の会員制ゴルフ倶楽部は、社会にゴルフを広める目的として利益を生む為でなく、民法規定に基づいて公益法人設立をゴルフ倶楽部に対し官庁で認可したものになります。会員が社団法人社員としてゴルフ倶楽部の施設運営を行うので、運営に必要な費用と言うのは、全て社員が公平負担しており、入会資格は一代限りの終身会員制が殆どです。

株式会員制ゴルフ倶楽部

会員制ゴルフ場を経営・建設する会社を設立して、その会社の株券を取得する事で会員資格を得る事ができます。会員は、ゴルフ倶楽部経営に参加でき、ゴルフ倶楽部解散になった場合にも持株でゴルフ倶楽部の資産分配できる権利があります。

預託金制ゴルフ倶楽部

日本では、会員制ゴルフ倶楽部のおよそ80%以上が預託金制ゴルフ倶楽部となっています。ゴルフ倶楽部は会員募集で集めた資金でゴルフ場が造られます。預託金に関しては、ゴルフ倶楽部が定めている一定期間据え置かれた後であれば、退会する際には預託金の返還請求権利が発生します。

ゴルフ会員とゴルフ場の種類

ゴルフ会員権

ゴルフ会員の種類

正会員

正会員とは、ゴルフ場の定休日以外であれば全日プレー可能となっており、一般利用者より優先的にゴルフ場を利用する事ができます。また、ゴルフ場が開催するコンペにも参加する事ができます。

平日会員・週日会員

平日会員・週日会員とは、ゴルフ場の定休日以外の平日にプレーする事が可能となっており、一般利用者より優先的にゴルフ場を利用する事ができます。また、ゴルフ場が開催するコンペについては参加制限があります。ゴルフ場によっては、平日A会員・平日B会員・特別平日会員・準会員等と会員の呼称が異なる場合もあります。

婦人会員

婦人会員とは、女性入会に制限をかけているゴルフ場もあります。そういったゴルフ場では、女性が入会する際には女性名義のゴルフ会員権からしか名義書換する事ができないと言った条件が設定されています。また、女性の入会が制限されているゴルフ場もあるので、婦人会員権は、一般的に男性に比べて会員数が少なく高価になります。女性の入会制限を設けていないゴルフ場では、男性会員と同じ相場が表記してあります。

法人会員

法人会員とは、法人を登録人としているゴルフ会員権になります。登録する際には1名~複数名の登録を行います。ゴルフ場によっては、法人入会が受付不可であったり、法人限定入会があったり、譲渡・譲受は法人に限る等と言うように制限を設けている所もあります。

ゴルフ場の種類

会員制ゴルフ場

会員制ゴルフ場は、原則としてそのゴルフ場会員以外ゴルフ場を利用する事はできません。会員はそのゴルフ場において、一般利用者より優先的利用権を持っており、割安な価格でゴルフ場を利用できます。一般利用者の場合であれば、会員紹介や同伴がない限り利用不可のゴルフ場もあります。コンペ等も開催されるので、クラブライフを存分に楽しむ事ができます。

セミパブリックのゴルフ場

セミパブリックのゴルフ場は、会員や一般利用者に関係無くゴルフ場利用ができます。会員は存在しますが会員制ゴルフ場とは異なり、割安な価格でゴルフ場利用できる以外に優先的利用権はありません。会員制ゴルフ場と比較するとコンペが少ないゴルフ場もあります。

パブリックゴルフ場

パブリックゴルフ場は、誰でも利用する事ができるゴルフ場になります。

ゴルフコース選びのポイントとは?

ゴルフ会員権

経営母体や経営内容の確認

ゴルファー間での経営母体や経営内容の評判と言うのはとても重要です。自分で目的にしているコースを既に持っている場合は別ですが、会員権業者に話を聞いたり、データを出してもらったりするのがお勧めです。

クラブ運営確認

クラブ運営では、ゴルフ会員の立場に立って運営しているかどうかと言うのは、一番重要なポイントでもあります。具体的には、メンバーの優遇措置、ビジター同伴の有無、予約の取りやすさ等が挙げられます。会員の感想を聞くと言うのが一番良いですが、知り合いがいない場合には業者に尋ねてみるのがお勧めです。

アクセス確認

コース選びで気になる点の一つに交通アクセスが挙げられます。ホームコースを有効利用する為には、なるべく自分が出掛ける事に関して、無理のない距離のコースを選択する事がポイントです。

コース内容確認

コース管理と言うのは、プレーする上では大切です。コースメンテナンスは万全であるか、自分に合ったレイアウトであるか等、購入する前に一度プレーして試してみるのがお勧めです。

ゴルフ会員権の名義変更とは?

ゴルフ会員権

名義変更とは

名義変更は、通常クラブ運営側としては経営が安定するまでの間に据置期間を設けていますが、会員側にも資金が必要になる場合もあります。そこで、据置期間内であっても第三者に会員権譲渡が認められるよう名義変更する事が可能となっています。経営姿勢の差によって周辺コース相場を見て名義変更を早める事もあれば、開場後10年経っても名義変更をしないクラブもあります。

名義変更の停止とは

名義変更の停止は、その名の通り義人変更を停止する事を意味します。この名義変更の停止期間は、原則として第三者へ譲渡ができません。ゴルフクラブでは、補充募集等を行う時の募集期間中に相場が募集金額を下回る事を防ぐために、名義変更を停止にする事があります。名義変更の停止期間は最長1年程度となっています。